1.知る
住宅診断を行い、住まいの耐震性をチェックする
住宅のプロがご自宅に伺い、基礎や壁の配置、劣化状況などを詳細に調査。客観的なデータに基づき、お住まいの現在の耐震性能を正確に評価します。この結果をまずは、知ることが大切になります。
耐震リフォーム・リノベーション
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その
「揺れへの不安」
見て見ぬふりをしていませんか？
耐震リフォームは
家族の命と資産を守る
「備え」です
「うちの家は古いけど、今まで大丈夫だったから…」
日本が世界有数の地震大国であると知りながらも、どこかでそう考えてはいないでしょうか。
しかし現実には、建築基準法は大きな地震のたびに改正されており、
特に2000年（平成12年）以前に建てられた木造住宅は、現在の基準では不十分である可能性が高いのです。
耐震リフォームは、万が一の大地震からご家族の命を守るために欠かせない最低限の備えです。
そして健康住宅は、その先を見据えています。
地震の後も安心して暮らし続けられること。
それこそが、未来への本当の安心だと信じています。
なぜ、耐震リフォームが
必要なのか？
日本の住宅と地震の厳しい現実。
2000年以前の木造住宅
熊本地震で大きな被害。
2016年の熊本地震では、現行の耐震基準（2000年基準）を満たさない木造住宅に倒壊・大破といった大きな被害が集中しました。「新耐震基準（1981年〜）」の家でさえも安心はできず、基準の変遷が住宅の明暗を分けました。あなたの家がいつ建てられたかを知ることが、耐震リフォーム・リノベーションの第一歩です。
繰り返す揺れ
本震だけでなく「余震」が家を壊す。
一度目の大きな揺れに耐えたとしても、建物には目に見えないダメージが蓄積します。熊本地震では、震度7の本震の後にも震度6強の揺れが続くなど、繰り返す余震が家を徐々に弱らせ、最終的に倒壊に至らせました。「耐える」だけの耐震だけでなく、揺れを吸収する「制震」という備えが、今や欠かせません。
屋根の重さが揺れを増幅
屋根の軽量化という選択肢。
建物の揺れの大きさは、その重さに大きく影響されます。特に重い瓦屋根の家は、重心が高くなり揺れが増幅されがちです。例えば一般的な陶器瓦の重さは、軽量な金属屋根の5倍以上になることも。屋根を軽くすることは建物の負担を減らし、揺れを小さくする効果的な耐震手法です。構造補強と合わせた検討が重要です。
被災後の生活
倒壊しなくても「住めない」という現実。
大地震の後、家が倒壊はしなくても壁の亀裂や傾きで「罹災証明書」が全壊・大規模半壊と判定され、住み続けられなくなるケースは少なくありません。避難所生活は身体的・精神的に大きな負担です。目指すべきは「倒壊しない家」ではなく、地震の後も「安心して我が家で生活を再建できる家」。そのための備えが「耐震」＋「制震」です。
出典：内閣府 防災情報「罹災証明書」等に基づく
健康住宅の耐震リフォーム・リノベーション
3つの約束
「耐震」＋「制震」で、未来の揺れに備える。
私たちは、まずお住まいの現状を正確に把握する「耐震診断」から始め、
最適な補強計画をご提案します。
2.補強する
耐震等級1以上へ。建物の耐震性を向上させる。
診断結果に基づき、壁の補強や接合部の金物設置など、綿密な耐震補強工事を実施します。
まずは一度の大きな揺れで倒壊しない、強い家をつくります。
3.備える
制震装置「MAMORY」を標準採用。
強いだけでなく、揺れを吸収する「しなやかさ」を。私たちは、平成28年熊本地震や令和6年能登半島地震でも倒壊ゼロの実績を誇る住友ゴムの制震装置「MAMORY」を標準採用。地震のエネルギーを熱に変換して吸収し、建物の揺れを最大95%低減。繰り返す余震から、家族と資産を守り抜きます。
耐震と制震の違いとは？
「耐震」は、建物を固くして揺れに"耐える"技術です。一方、「制震」は、ダンパーなどで揺れのエネルギーを"吸収する"技術。この2つを組み合わせることで、一度の大きな揺れだけでなく、その後の繰り返す余震に対しても、建物の損傷を最小限に抑えることができます。
耐震等級とは
地震の揺れに建物がどれくらい耐えられるかを示す基準です。1から3まであり、数字が大きいほど耐震性が高くなります。
耐震等級1
建築基準法で定められた最低限の耐震性。数百年に一度の大地震でも倒壊・崩壊はしませんが、大きな損傷を受ける可能性があります。
耐震等級2
等級1の1.25倍の耐震性。長期優良住宅の認定条件にもなっており、災害時の避難所となる公共施設はこの基準を満たしています。
耐震等級3
等級1の1.5倍の最も高い耐震性。大きな地震を受けても損傷が少なく、地震後も住み続けやすいレベルです。消防署や警察署など、災害復興の拠点となる施設はこの基準で建てられています。
住宅設備機器は、
10年間保証
通常1〜2年で切れてしまうメーカー保証。私たちは、キッチン、給湯器、トイレといった対象の住宅設備機器の保証を、独自に10年間まで無償で延長します。
アフターサービス・あんしんの保証について
フルリノベーション工事のお引渡し後も、お客様に永く安心してお住まいいただくためのサポート体制を整えています。
定期点検サービス（無償）
フルリノベーション工事の場合、お引渡し後に無償にて定期点検サービスを実施させていただきます。 （実施時期は工事内容により異なります。詳細はお問い合わせください。）
施工部位ごとの充実した保証
構造や防水など、施工部位ごとにあんしんの保証をご用意しております。万が一の不具合にも、迅速かつ適切に対応いたします。
住宅設備機器の長期保証
システムキッチンやユニットバスなどの住宅設備機器に関しましては、最長10年の保証をご用意しております。
永続メンテナンスサービス
リフォームやリノベーションは、お引渡しからが本当のお付き合いの始まりです。 不具合が生じた際の対応だけではなく、お住まいになられてからのご質問やご相談など、どのようなことでもお気軽にお声がけください。永続的にサポートさせていただきます。
※修理などについて、保証期間を過ぎた場合は有償での対応となります。
最大150万円
国や県の補助金を活用して
賢く、安全な住まいへ
今こそ、地震への備えを見直す時です。
大規模な地震への備えは、もはや他人事ではありません。国や福岡県、そして各市町村は、住宅の耐震化を重要な課題と位置づけ、耐震診断や耐震改修工事に対して手厚い補助金制度を用意しています。
「我が家は対象になるの？」「一体いくら補助されるの？」そんなお客様の疑問に、私たち健康住宅がすべてお答えします。申請が煩雑な手続きも、私たちが責任を持ってサポート・代行いたしますのでご安心ください。
現在活用できる主な
補助金制度
（2025年9月時点）
木造戸建住宅耐震改修工事費補助事業（福岡市）
耐震改修工事費の約80%、最大150万円という手厚い補助が受けられます。
長期優良住宅化リフォーム推進事業（国）
性能の向上を図るリフォームや複数世帯の同居への対応に資するリフォーム、既存住宅の長寿命化に資する優良な取り組みを支援する事業です。
福岡県こどもリノベ補助金（福岡県）
子育て世帯などが行う間取り変更・省エネ改修等を支援。工事費の約1/3、最大50万円が補助されます。
その他の市町村
福岡県内の多くの自治体で独自の補助金制度が設けられています。
※各制度には対象となる住宅の築年数や所得制限など、詳細な条件があります。お客様の状況に合わせて最適な組み合わせをご提案しますので、まずはお気軽にご相談ください。
※このほか、各自治体でも独自の制度がある場合がございます。
※各制度の予算には限りがあり、募集が終了している場合がありますので予めご了承ください。
VOICE
お客様の声
まずは「見て、触れて」本当の安心を
住まいミュージアムで、地震への備えを体感してください。
「耐震って、結局何をすればいいの？」「制震って、どれくらい効果があるの？」
そうした疑問や不安に、言葉だけでなく「体験」でお答えします。
健康住宅の「住まいミュージアム」では、地震の揺れを再現する体験装置や、制震装置の構造模型をご用意。耐震と制震の違い、そして私たちの家づくりがもたらす本物の安心感を、あなたの目で、そして身体で確かめていただけます。
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